不動産の評価額って何?どうやって調べられるの?
これから不動産の売却を検討している人に、今回の記事はおすすめです。物件の価値を知りたいだけではなく、固定資産税や相続税なども知りたいと思っている人は、不動産評価額をシミュレーションしましょう。これにより、おおむねの数字をはじき出すことが可能です。後から知って慌てないように準備しましょう。
不動産評価額って何?
インターネット環境とパソコンやタブレットがあれば調べられるようになっています。また、自宅に届いた納税通知書を確認するだけで判明するものもあります。
不動産の価格を明らかにしたもの
不動産の価格を知るために、いくつかの観点から調査したものを指します。固定資産税評価額、相続税路線価、実勢価格、公示地価の4つの観点から調査します。固定資産税の金額を知りたいときは固定資産税評価額を調べるようにします。自分で自治体に問い合わせて書類を準備する方法と、納税通知書を確認するだけで判明する方法があります。
相続税の金額を知りたいときは相続税路線価を調べるようにします。こちらはインターネット環境とパソコンやタブレットなどがあれば、場所を問わず調べられます。不動産の売却価格の参考になるのは実税価格と公示地価です。こちらもインターネット環境と、パソコンやタブレットなどがあれば、場所を問わず調べられます。
シミュレーションできるようになる
現在自分が所有している不動産の価値を知ることが可能です。査定を不動産会社に依頼してから始めて、自分が所有している不動産の価値を知るのではなく、売却するときにどのくらいの価格であれば妥当なのかシミュレーションできるので参考になります。
また、不動産会社から提示された査定額は売却するときの価格ではないので、参考にはなりますが査定額を提案してもらった後に、自分で相場などを調べて売却価格を決定する必要があります。そのため、客観的にデータ分析できる不動産評価額は便利といえるでしょう。
操作方法は簡単
不動産の情報を入力するだけなので、簡単に操作できます。気軽に試せるのでおすすめです。物件種別を選択した後に、専有面積、間取り、階数などを入力していきます。
売却するかどうか判断材料になる
将来的に不動産を売却したいと考えていても、利益が少ない場合はそのほかの方法を選択しようと思うでしょう。そのようなときは、不動産評価額のシミュレーションだけではなく、複数の業者に査定を依頼しましょう。業者にもよりますが、数百万円の開きがあることも珍しくありません。
また、売却にもさまざまな方法があります。売却を速やかに行う必要があり、利益が少なくても構わないと考えているときは任意売却、売却した後も現在の住まいで引き続き生活を送りたいときはリースバックを選択できます。目的に応じて使い分けましょう。
シミュレーションしてみよう!評価額の調べ方は?
調べ方は簡単です。難易度が高くないので素人でも調べられます。計算を間違えないようにしましょう。
固定資産税評価額の調べ方
納税通知書を確認する方法が一番簡単です。こちらは毎年4~6月頃に自宅に郵送されます。評価額が記載されている箇所を参照してください。そのほかの方法として、評価証明書または固定資産課税台帳から調べる方法があります。これらは自治体に問い合わせると手に入れられます。ただし、本人確認書類が必要なうえ費用が発生します。
公示地価の調べ方
国土交通省が運営しているサイトから内容を確認できます。こちらは、土地総合情報システムにあります。
路線価の調べ方
国税庁が運営しているサイトから内容を確認できます。自分が所有している不動産がある地域を選択することで調べられます。数字とアルファベットが記載された地図が出てくるので、数字の箇所が路線価になります。
実勢価格の調べ方
固定資産税評価額のおよそ70%といわれているので、簡単に計算できます。正確な数字を知りたい人は、不動産会社に査定を依頼しましょう。
目的に合わせて調べよう
色々と調べられて便利ですが、自分がどのような情報を求めているのかによって、調べる内容が変化します。忙しくて十分な時間を確保できない人こそ、本当に知りたい情報だけ手に入れるようにしましょう。
目的に応じて適切な評価額を知るようにする
簡単にシミュレーションできて便利ですが、自身の目的に応じて使用しましょう。たとえば、不動産の任意売却を検討しているときは、不動産会社が買取価格を決定するので、このようなシミュレーションは不要です。また、将来的に売却を検討していて査定額だけ知りたいときも、不動産会社に査定を依頼するだけで問題ありません。自分にとってどのような情報が必要なのかを見極めるようにしてください。
まとめ
不動産評価額のシミュレーションは、初めて使用する人でも簡単に操作できます。手軽に利用できるので興味のある人は試してください。この際、自分がどのような情報を求めているのか明らかにしましょう。税金の価格を知りたいのか、不動産の売却価格を知りたいのかによって行動が異なります。分からないことや不安を抱えている人は、不動産会社の担当者に相談しましょう。物件の査定も一緒に依頼しましょう。